Speakers
スピーカー
※ 登壇者は予定であり、変更する可能性がございます。
あらかじめご了承ください
スピーカー
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あらかじめご了承ください
2016年よりYorkshire & Humber Academic Health Science Network 勤務。 英国の質の高い研究とイノベーションの提供に強い関心と実績を持つ。AHSN Commercial Directors Forumの議長として国際活動をリードする傍ら、NIHR Reviewerも務める。学術研究者、薬物試験マネージャー、コンサルタント、ヘルステック関連スタートアップのダイレクターなど幅広い経験を持つ。 Kings College Londonで分子発生学の博士号を取得後、 Institute of Cancer Research、Institute of Molecular Bio-Sciencesにて勤務。
1999年に信州大学医学部を卒業し、東京女子医科大学病院循環器内科学に入局。
循環器内科医として勤務する傍ら、2004年12月にメドピア株式会社(旧、株式会社メディカル・オブリージュ)を設立。
2007年8月に医師専用コミュニティサイト「MedPeer(旧、Next Doctors)」を開設し、現在10万人以上の医師(国内医師の3人に1人)が参加するプラットフォームへと成長させる。2014年に東証マザーズに上場。 「世界一受けたい授業」や「羽鳥慎一モーニングショー」など各種メディアに出演し、MedPeerに集まる現場医師の声を発信中。現在も週一回の診療を継続する、現役医師兼経営者。
1999年に信州大学医学部を卒業し、東京女子医科大学病院循環器内科学に入局。
循環器内科医として勤務する傍ら、2004年12月にメドピア株式会社(旧、株式会社メディカル・オブリージュ)を設立。
2007年8月に医師専用コミュニティサイト「MedPeer(旧、Next Doctors)」を開設し、現在12万人以上の医師(国内医師の3人に1人)が参加するプラットフォームへと成長させる。2014年に東証マザーズに上場。 「世界一受けたい授業」や「羽鳥慎一モーニングショー」など各種メディアに出演し、MedPeerに集まる現場医師の声を発信中。現在も週一回の診療を継続する、現役医師兼経営者。
形成外科、在宅訪問診療医として高齢者医療に従事し、特に寝たきり高齢者の褥瘡管理に携わる。現在はゆう上尾在宅クリニック院長として、約 100 名の高齢者の在宅ケアを担っている。臨床を継続する傍ら、2017年より、ヘルステック領域のグローバルカンファレンス「Health 2.0」の日本開催(メドピア主催)に統括ディレクターとして参画し、ヘルスケア領域のイノベーションのハブとして活動。臨床現場で感じるニーズとテクノロジーが可能にすることとの間の壁を実感しており、これを打破するべく新規事業支援、国内外のベンチャー支援、執筆や講演など、積極的に活動している。早稲田大学法学部卒、岡山大学医学部卒。
1995年に慶應義塾大学医学部を卒業後、厚生省(現 厚生労働省)で医師免許をもつ医系技官として20年以上に渡り勤務。
メタボリックシンドロームなどの生活習慣病、新型インフルエンザなどの感染症の個別疾患の対策立案に従事。インターネットやAIを活用し、人々が楽しく継続的に健康でいられる仕組みを民間の現場から提供したいという思いから2019年4月DeNA入社、Chief Medical Officer(CMO)に就任。
2020年2月より新型コロナウィルス対策本部長、同4月より株式会社DeNAライフサイエンス・DeSCヘルスケア 代表取締役医師。
東京大学法学部卒、MIT経営学修士。A.T.カーニー(日本・米国オフィス)で25年にわたり、戦略・イノベーションなどのテーマで企業を支援。
CIC Japan会長として、国内最大の都心型イノベーション・キャンパス「CIC Tokyo」を本年10月に立上げ。CIC(Cambridge Innovation Center)は、世界9都市に展開する都心型スタートアップ集積拠点。
インバウンド観光、知財戦略、クールジャパンなどのテーマで政府委員会に参加し政策立案に関与。一橋ICS(大学院国際企業戦略専攻)特任教授。著書に「NEXTOKYO」(共著、日経BP社)、「最強のシナリオ・プランニング」(編著、東洋経済新報社)ほか。
金沢大学医学部卒業後、2008年久米島で離島医療に従事。
顕在化された病気を診るだけでなく、その人の生活を理解しないと健康は創れないことを知り、経営を志す。
2010年慶應義塾大学MBA入学。2011年心療内科・総合内科で医師として従事しながら、株式会社iCAREを設立。
2012年医療センターの経営企画室室長として病院再建に携わり、病院の黒字化に成功。
2016年企業向けクラウド健康管理システム「Carely」をローンチ。
2017年厚生労働省が行う検討会にて産業医の立場から提言。2018年より同省委員として従事。
2020年Carely利用アカウントが11万を突破。CEO兼、現役産業医。
国際NGOにて、国際開発・人道支援の豊富な経験を有する。被災地のコミュニティ支援等に従事した後、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社入社。サステナビリティやマルチステークホルダーアプローチに重点を置き、2016年に「Access to Health研究会」を設立。感染症、栄養問題、NCDs、母子保健、サービスデリバリー等におけるヘルスケア・ソリューションの開発に取り組み、デジタルヘルス推進のため海外のスタートアップ等との協業を進めている。現在は、同社Center on Global Health Architectureセンター長を務める。
東京大学医学部卒、マッキンゼーを経て、2015年株式会社MICINを創業。医師。
厚生労働省「保健医療2035」事務局にて、2035年の日本における医療政策についての提言策定に従事した。横浜市立大学医学部非常勤講師。スタンフォードMBA。
厚生労働省教育訓練プログラム開発事業メディカルイノベーション戦略プログラム委員。
千葉大学遠隔医療マネジメントプログラム委員。
日本口腔顔面痛学会評議員、同診療ガイドライン作成委員など
2006年に名古屋大学情報文化学部を卒業し群馬大学の医学部に学士編入。
2011年医学部卒業後に沖縄で初期研修。2013年より現職。
世界遺産15カ国ほど旅行した経験から、社会的弱者になりやすい女性を支援する職業につきたいと産婦人科を専攻する。日本の女性が、もっと健康に生き生きと暮らせる社会の実現を目指して、一般の方や非専門家にむけて女性診療について発信したりレクチャーをすることを注力している。
著書:女性の救急外来 ただいま診断中!(中外医学社,2017)、産婦人科ポケットガイド(金芳堂,2020)
1962年生まれ。幼少期を英独米で過ごす。
大学在学中、システム会社で、日本女性初かつ同社トップのプログラマーとなる。25 歳で株式会社ゼストを起業。孫正義自慢の「3日間で月次決算ができる日次決算」システムなどを多数発明。「あらゆる人が活かされ、活躍できる世界を創る」ことをミッションにソリューションを提供し続けている。
2016 年、500 KOBE で全世界からの 20 社 に選出。2019年には「HIMSS & Health 2.0 Japan 2019」ピッチコンテストにて最優秀賞&アフラック賞をW受賞。
当社は、従業員の体調不良による企業の生産性低下要因の可視化支援や、テレワーク者の肩こり・腰痛を切り口に、組織の生産性向上・高ストレス者の軽減を支援する“ポケットセラピスト”の運営をしています。チームメンバーは博士号・修士号をもつメンバーが数多く在籍し、ヘルスケア業界の将来を支える医学的エビデンスも構築しています。コニカミノルタなどの数万人の従業員を抱える大手企業を中心に導入されており、海外21カ国に展開するなど、国境を超えた展開も進めています。Health 2.0 Asia - Japan 2018では最優秀賞を受賞するなど、多数の受賞歴あり。
日本大学医学部2000年卒 医師免許取得
横浜市立大学大学院2009年卒 医学博士
神戸大学病院感染症内科を経て、関東労災病院や東京高輪病院などで感染症診療部門を歴任。2017年より埼玉医大総合医療センター総合診療内科・感染症科の立ち上げに診療部長(准教授)として赴任。
2020年7月より同教授、9月より病院長補佐。
横浜市立大学呼吸器病学 客員教授
日本感染症学会専門医、指導医、評議員
日本呼吸器学会専門医
日本内科学会総合内科専門医・指導医
血液内科、呼吸器内科の修練を経て、感染症診療の重要性とその教育の必要性を認識。さらに近年は感染症診療には総合内科能力が前提であるという新年のもと総合診療内科・感染症科を運営し、学生、研修医、フェロー教育を行っている。
主な著書に感染症プラチナマニュアルがあり、多くの臨床医がポケットに入れる医学書ベストセラーとなっている。
グレン・タルマンは、消費者向けデジタルヘルス企業の先駆けとなったLivongo Health社の創始者であり、現取締役会長である。慢性疾患の患者がより健康的で快適な生活を送ることに特化したサービスを提供している。タルマン氏は、糖尿病などの慢性疾患の完治治療法の確立に専念し、その治療法が見つかるまでの間、患者の健康状態を維持できるよう尽力している。
先見性を持つ起業家として、タルマン氏は二つの株式会社を経営しヘルスケアの提供方法を変革してきた。最近では、AllscriptsのCEOに就任するとともに、電子医療記録システムや電子処方箋の主要な提供者として力を発揮した。また「On Our Term: Empowering the New Health Consumer」の著者でもあり、著書の中で現在私たちが直面している様々な慢性疾患に対するソリューションを提案している。
慈善事業に力を入れてきたタルマン氏は、ヘルスケアシステムの安全性、共感性や効果の改善にこれまで尽力してきたことが認められ、2019年にロバート・ケネディHuman Rights Ripple of Hope賞を受賞。青少年糖尿病研究機関の国際理事会の会長とアメリカ糖尿病学会の理事も務めている。タルマン氏は、毎日彼にひらめきを与えてくれる素晴らしい三人の子供の父でもある。
日本赤十字社医療センター呼吸器内科 / 日本遠隔医療学会 デジタル療法分科会長
慶應義塾大学医学部卒業後、日本赤十字社医療センター等で呼吸器内科医として勤務。上海MBA留学後、米国ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生大学院で医療情報科学を研究。帰国後、CureApp創業。
2020年8月に、禁煙治療領域では治療用アプリの薬事承認を取得。その他、東京大学・自治医科大学と生活習慣病領域の治療用アプリの研究開発を推進。現在診療を継続し、医療現場に立ちながら、日本遠隔医療学会・禁煙学会等での学術活動も活発に推進している。
Matthew HoltはHealth 2.0の共同創設者。英国ロンドン出身。1990年代は米国のInstitute for the Future(未来研究所)にてヘルスケアの未来学者、そして市場調査会社のHarris Interactiveにてアナリストを務める。2000年代初めには、PHRのスタートアップに籍を置き、その頃から今や10万人の読者を誇るヘルスケア分野では著名なブログ、「The Health Care Blog(THCB)」の執筆をつづけ、その後、Health 2.0の設立に参画。THCBは現在、Health 2.0のメディアの一つになっており、Matthewも時折寄稿している。
メルボルン大学経済学部 卒業
ヴィクトリア大学アートデザイン学部 卒業
早稲田大学大学院経済学部にて修士号取得
早稲田大学院在学中の2007年に20歳で株式会社C.M.Phoenix創業。ヒルトンホテル、ホテルオークラでのホテル業務経験を活かし、長野県白馬村にてホテルを経営。その後、秋葉原を始めとする都内各所にサービスアパートメントを展開。新潟県妙高高原で地域再生事業を推進。昨今高まるヘルスケア分野に目を向け、2018年にフィットネス事業に着手。東京と神奈川にフィットネスジムを6店舗を展開。現在、コロナの流行の中でも、自宅で行える新しいフィットネスとしてフィットネスミラーを開発。
京都大学大学院工学研究科原子核工学専攻
2002年最初の創業にて産婦人科電子カルテの事業化に成功。2015年メロディ・インターナショナルを創業し、IoT型胎児モニターの開発に着手。日本の周産期医療を取り巻く環境が急激に悪化している現状に対し、インターネットとICTの経験を生かしソリューションを提供。香川大学の技術を基に独自に開発したIoT型医療機器は世界初のイノベーションとして注目され、2020年ものづくり日本大賞経済産業大臣賞を受賞。世界一低い母子死亡率を誇る日本の周産期医療を世界に届け、妊婦さんと赤ちゃんの安心・安全のために、周産期遠隔医療プラットフォームの構築とビジネス化にむかって邁進中
1991年 産業医科大学卒業
1991-1997年 産業医科大学第2外科、産業医科大学大学院(1993年-1996年)
1997年 産業医科大学 産業生態科学研究所 労働衛生工学助手(1997-2001年)、講師(2001-2005年)、カナダブリテッシュコロンビア大学留学(1998-1999年)。
2005年 産業医科大学 産業生態科学研究所 呼吸病態学助教授(2005-2007年)、准教授(2007-2011年)
2011年 産業医科大学 産業生態科学研究所 作業関連疾患予防学教授(2003年)
現在に至る。専門研究分野:産業医学、公衆衛生学
慶應義塾大学経済学部卒。コンサルティングファームにて約10年間従事。Terra Drone社最高戦略責任者として海外事業展開・新規ビジネスモデル構築を行い、同社を世界1位の産業用ドローンサービスプロバイダー (Drone Industry Insight社調べ)へと成長させた。
2020年よりドローン等を活用して保健医療や緊急支援等の社会課題の解決に貢献することをミッションとするSORA Technology社を立ち上げ、セネガルをはじめとするアフリカ・アジア各国で活動を実施。
自身の妊活で強く感じた課題を解決するため、2015年に株式会社ファミワンを創業。不妊治療の専門家によるLINEを活用した妊活サポートサービス「妊活コンシェルジュ ファミワン」の提供を中心に、小田急電鉄やANA、SONYなどの企業への福利厚生やセミナー提供、神奈川県横須賀市への導入などを行なっている。オンライン動画による「妊活ライブ」のサービスでは、数多くの企業や医師と連携し、適切な情報提供を展開。また、フジテレビのドラマ「隣の家族は青く見える」(2018年)の監修や、東京大学との臨床研究なども実施。
早稲田大学政治経済学部政治学科を卒業し、1995年国際協力事業団(現国際協力機構)入団。1999年以来、フィリピンとガーナへの長期赴任を含む途上国における公衆衛生の向上のための国際協力事業に従事。2002~2004年に米国国際開発庁グローバルヘルス局出向。2007年ロンドン大学衛生熱帯医学校「途上国の公衆衛生」プログラム修了。
2011年にガーナ保健庁に保健政策アドバイザーとして赴任し、保健管理情報システムの導入を支援。現在JICA事業におけるデジタルヘルスの導入を推進中。
慶應義塾大学医学部卒、眼科専門医、医学博士(同大学にて取得)。専門はドライアイ・眼アレルギー。現在、慶應義塾大学病院・南青山アイクリニック・横浜けいあい眼科勤務。動物モデルを使用した基礎研究や臨床研究も行なっている。
2016年にOUI Inc.を創業。国際医療支援活動の際に発展途上地域における眼科診療の問題点を発見し、その解決策としてSmart Eye Cameraを開発、基礎から臨床へ至る研究成果を発表し、Smart Eye Cameraの国内医療機器としての実用化に成功。次のステップとして、Smart Eye Cameraを使用した遠隔診療・眼科診断AI開発を行なっている。
2012年に大阪大学外国語学部を卒業し、みずほ銀行に入行。
みずほ銀行では、国際協力銀行や日本貿易保険と連携した途上国向けの協調融資業務に従事。
2018年にNECに入社し、グローバル事業推進本部国際機関グループに所属。国際機関を顧客とする事業開発業務に従事。NEC単独ではリーチできないグローバルな課題に対し、国際機関と協働し、NECの最先端の技術を活かしたソリューションを共創している。
京都大学大学院理学研究科修了、ビジネス・ブレークスルー大学大学院経営管理専攻(MBA)修了。
アステラス製薬株式会社にて、臨床開発マネジメント、グローバルヘルス関連の新規事業開発、CSR関連業務、ポートフォリオ戦略企画等に従事したのち、2019年8月より現職。グローバルヘルスに関する新規事業開発、コンサルティングに取り組む。日本企業によるグローバルヘルス課題解決の取り組みを促進させるべく、新たなイニシアチブであるWELCO Lab for Global Healthを2020年10月に立ち上げ、運営をリード。
米国デンバー大学で国際関係論修士号、九州大学比較社会文化大学院にて比較社会文化博士号取得。ユニセフのジンバブエ及びベトナム事務所にて、脆弱な立場にある子どもたちの保護プロジェクト、子どもの権利推進プロジェクトを担当後、ドイツの国連ボランティア計画本部にて日本信託基金管理官。2011年6月より現職。日本、韓国、カタール担当。
埼玉大学で博士(理学)を取得後、理化学研究所ゲノム科学総合研究センター、米国セントジュード小児病院等にてゲノム関連の基礎研究に従事。2011年にGeneTech株式会社に入社、検査技術部長を務め、日本に初めて新型出生前診断(NIPT)を導入。2014年にイルミナ株式会社に入社、クリニカルスペシャリストとして、産婦人科分野の遺伝学的検査(NIPT、PGT-A)の市場開発に携わる。2017年2月にVarinos株式会社を創業。世界で初めて子宮内フローラ検査を実用化する。2020年2月には、Japan Venture Awardsで経済産業大臣賞を受賞した。
明治大学経済学部卒。1997年、日本合同ファイナンス株式会社(現:株式会社ジャフコ)入社。2005年より中部支社投資部に異動し、2015年支社長へ就任。22年にわたり、スタートアップからレーターステージまでの投資、投資先各社での取締役就任、ファンドの募集など手掛け、自動運転、AI、保育IoTといった分社の企業への投資を行う。5000人以上の経営者との出会いによって培われた視点をベースに、BEAUTY-TECH、WELLNESS-TECH、FOOD-TECH、SPORTS-TECHの投資に臨む。
山口県生まれ、小中学校を米国で過ごす。学生時代は山本雄士ゼミの運営に関わり、医療とマネジメントに興味を持つコミュニティ形成に貢献する。2017年東京大学医学部を卒業後、日本赤十字社医療センターにて初期研修・産婦人科後期研修を行い、研修の傍ら若手医師の働き方に関する全国調査を実施。臨床現場で遭遇した様々な課題を解決するためのスキルアップを目指し、2020年9月よりスタンフォード大学にてMBA留学中。
専門分野:リウマチ学、臨床・免疫学
所属学会:日本シェーグレン症候群学会理事長、日本リウマチ学会理事、日本脊椎関節炎学会理事、日本臨床リウマチ学会理事
主な研究テーマ:1.自己炎症疾患のゲノム・バイオマーカー・創薬、2.炎症性関節炎の病態解析、3.シェーグレン症候群の病態解析、4.自己免疫疾患の自己抗原の探索
受賞:日本リウマチ学会賞(2000年、日本リウマチ学会)、日本炎症・再生医学会奨励賞(2001年、日本炎症・再生医学会)、日本臨床免疫学会総会優秀ポスター賞(2004年、日本臨床免疫学会)、角尾学術賞(2001年、長崎大学医学部)
東京大学経済学部経済学科卒業後、国内金融機関を経て、2011年Googleに入社。2016年より株式会社メドレーに参画。
オンライン診療システムやクラウド型電子カルテなど医療機関向けのクラウドサービスを展開するCLINICS事業の責任者を務める。
1996年に東大医学部卒業。循環器内科医として東大病院や三井記念病院で勤務後、宮内庁で侍医を務める。その後マッキンゼーでの勤務を経て2010年、在宅医療を提供する「祐ホームクリニック」を設立。(2011年に法人化し「医療法人社団鉄祐会」となる)2015年にはシンガポールで医療ICTサービスの提供を開始。2016年、オンライン診療システムYaDocの開発・普及へ取り組む「株式会社インテグリティ・ヘルスケア」の代表取締役会長就任。
東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科臨床教授、日本医療政策機構理事、一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事。2019年度 第29回「武見奨励賞」受賞。
1998年、京都大学大学院後期博士課程修了、同年、大日本住友製薬株式会社(旧住友製薬株式会社)入社。約10年間、CMC研究、統括業務を担当。2009年、経営企画部にて海外子会社の買収、R&D関連統合業務を実施。その後も、グローバルR&Dにおけるポートフォリオや資源配分の最適化に従事。2019年4月から、新設されたフロンティア事業推進室の室長として従事。将来の多様なヘルスケア領域のニーズに対応するべく、自社医薬品事業とシナジーが見込める領域での新規事業企画・プロジェクトの推進を実施中。
大日本住友製薬株式会社に入社後、約10年間、感染症、生活習慣病、オンコロジー領域の創薬研究と創薬シーズのアライアンス業務を実施。2014年、経営企画部にてグローバルR&Dにおける社内ポートフォリオ管理に加え、カーブアウト創薬ベンチャーアルファナビファーマ社の設置などExternal R&D活動にも従事。2019年4月から、新設されたフロンティア事業推進室での事業戦略立案、戦略投資の実行、R&Dアライアンス、提携会社での社外取締役など将来の多様なヘルスケア領域のニーズに対応するべく、ヘルスケア新規事業を推進中。
・ニューヨーク州立大学 卒業
・病院にてメディカルフィットネスの立ち上げ・運営
・RIZAP株式会社 海外事業部入社
・教育開発部 ヘルスケア担当:メディカルトレーナー育成を推進・ヘルスケアの基盤を構築
・法人営業部 ヘルスケア担当:法人・自治体向けサービスを立ち上げる
・健康メディカルサービス株式会社 代表取締役社長 就任
PR会社を経てドワンゴにて広報業務に従事。2016年独立。会社員の傍らはじめたブログをきっかけに、女性の体や性を取り巻く環境に対する関心が高まり、Webメディア「ランドリーガール」開設。2019年2月、ランドリーボックス株式会社設立。2019年8月より、生理など女性が抱える悩みに特化した記事や商品を提供するプラットフォーム「ランドリーボックス」http://laundrybox.jp を開始。生理用品やフェムケア、フェムテック商材を取り扱う。東京都女性ベンチャー成長促進事業 APT Women 4期に採択
2001年 岐阜薬科大学薬学部卒業
2003年 ジョンソンエンドジョンソン株式会社 入社
2006年 株式会社スギ薬局 入社
2017年 株式会社スギ薬局 代表取締役社長に就任
「健康の維持」「未病」「予防」の領域を深耕し、地域の皆様が、心身共に健康で快適な社会生活が送れるよう、専門家による「食生活の改善」「適度な運動」のアドバイスなど、積極的な健康の維持・増進をサポートすることで、お客様の”ウェルネス”実現を追及
そして「あらゆる人々の幸福を願い、笑顔を増やします」という理念のもと、地域の皆様から、身近で、気軽に、頼って頂ける存在を目指す
小児科医,現在は勤務医として,集中治療/救急部門でこども達の診療に携わる.臨床を継続しながら,2017年から「Health 2.0」の運営に参画.今後もヘルステック新規事業にアンテナを張りながら,ヘルスケア領域の課題解決のためを日々向き合っていきたい.東京女子医科大学医学部卒業
1997年に金沢大学大学院理学研究科を修了し、同年中外製薬入社。生物技術研究所に所属し、バイオ医薬品の高産生細胞株の開発に従事。2000年より創薬資源研究所、ゲノム抗体医薬研究部、探索研究部に所属し、抗体エンジニアリング技術および抗体医薬品の開発を担う。2011年より探索研究部のバイオ医薬研究グループマネジャー、15年トランスレーショナルリサーチ企画部副部長を歴任し、2016年より現職。オミックス解析やデータサイエンスをはじめ創薬研究における様々な基盤技術の開発を主導している。
2012年日本医科大学卒業後、複数の病院で、循環器内科医、総合診療医として勤務。2019年、医療現場の課題を解決すべく、株式会社BeatFitへエンジニアとして入職。2020年7月、CTO に就任。React, React Native, TypeScript, Ruby on Rails developer。AWS 認定ソリューションアーキテクト。
東京大学経済学部卒業後、住友生命保険入社。通商産業省(現、経済産業省)出向などを経て、2005年秘書室長、2007年経営総務室長。2011年に新ブランド戦略立ち上げに携わり、2013年からブランドコミュニケーション部長。2017年に日本最大級の広告賞である「ACC TOKYO CREATIVIYY AWARDS」において、総務大臣賞/ACCグランプリ受賞(フィルム部門Aカテゴリー)。2019年4月から新規ビジネス企画部にてオープンイノベーションを推進。2020年4月より執行役員兼新規ビジネス企画部長。
北里大学を1987 年に卒業後、外資系製薬企業に入社。営業本部に所属し、医薬情報担当者(MR)として活動。
この経験を踏まえ、1992 年から製薬業界向け日刊紙の記者として厚生労働省、製薬業界、医学・医療界の取材に従事。キャップ、デスク、編集長を経て、2008年12月にエルゼビア・ジャパン株式会社に移籍、Monthly ミクスの編集長に就任。
2017年7月に株式会社ミクスに、ミクス事業が承継され、同社の代表取締役兼ミクス編集長として現在に至る。
大手コンサルティング会社を経て、PwC入社。戦略立案、グループ経営管理、ワークスタイル改革などの企業変革を専門とし、プロジェクト経験多数。
現在はイノベーションの創出・活性化を支援する専門組織「グローバルイノベーションファクトリー」リーダー。PwC Japanにおいて従来のプロフェッショナルサービスとは異なる最新のテクノロジーを活用したデジタルプラットフォームを世界各国のスタートアップ、大学、研究所、NPOとも連携しながらクライアントに提供している。
寄稿多数、代表著書に「シェアリングエコノミーまるわかり」(日経文庫)
1987年株式会社リクルート入社。1989年株式会社インテリジェンス(現:パーソルキャリア㈱)を宇野康秀らと創業、1999年にインテリジェンス退社後、エンジェル投資家として活動。2004年以降、株式会社楽天野球団 代表取締役社長兼オーナー、楽天株式会社代表取締役副社長などを歴任。楽天退社後、複数企業で経営に参加しつつ、再びエンジェル投資家としても活動し、これまで通算120社弱のスタートアップ企業の経営サポートを行う。2017年株式会社USEN-NEXT HOLDINGS取締役副社長COOに就任。
ヒューゴ・スポルディングは、ABNアムロ(Leaseplan UK)やKCOM plcの子会社を含むデータ分野で15年の経験を積んだ後、2003年にGather社を設立しました。
その後17年間に渡り、17カ国語以上の言語を使用して、世界各国の幅広い業界でデータの収集、分析、レポート作成を専門として活躍し、クライアントにはBSIグループ、ロールス・ロイス・モーター・カーズ、シェルなどの多様な企業が含まれます。
この専門知識と経験を活かして、介護分野の現在および将来のニーズに対応しています。
平成10年に東京大学法学部を卒業後、通商産業省(当時)に入省。主にエネルギー、通商、製造業などの分野での政策立案に従事し、令和2年5月から経済産業省 商務・サービスグループ ヘルスケア産業課長に着任。直前は、資源エネルギー庁エネルギー制度改革推進総合調整官として、電気事業法・再生可能エネルギー特別措置法の改正を担当。また、OECD日本政府代表部や財務省主計局といった他省庁への出向経験も有する。
1993年長崎大学薬学研究科を卒業後、大日本製薬株式会社(当時)に入社。メディシナルケミストとして創薬研究に従事。2001年から2年半、Harvard大学化学および生物化学科Andrew Myers研に留学。2014年にExscientia との共同研究にあたり契約交渉と研究を主導。2018年、大日本住友製薬を退社、Exscientiaに転職。メディシナルケミストとしてあるいはプロジェクトリーダーとして複数の共同研究に従事する傍ら、日本とアジアのビジネスディベロップメントを担当。日本法人Exscientia株式会社(大阪市)の設立とともに同社代表取締役に就任。現在に至る。
職歴:1995年山之内製薬(現アステラス製薬)入社、以後ヤンセンファーマ、ノバルティスファーマ、シャイアージャパンにて主に医療用医薬品のマーケティング職を経験し、2017年3月より現職で日本法人の立ち上げと経営戦略の立案・実行をリード。現在は国内臨床試験と薬事申請業務を遂行し、日本での新薬承認取得を目指す。
学歴:英国国立ウェールズ大学経営大学院卒業(MBA) 高知大学理学部卒業(生物学)
学生・社会人を通じてボート競技に勤しみ、チームワーク、リーダーシップを学ぶ。
1971年生まれ、滋賀県大津市出身。
2013年4月、独立系経営コンサルティングファームCDIに入社後、IT・ライフサイエンス領域を中心に、新規事業立案・中期経営計画策定等に従事する。2017年8月にメドピア株式会社に入社。事業提携の推進やMedPeer内の症例共有サービス「CASEPEDIA」の立ち上げ等を担い、2019年6月に、メドピア初となる薬局向け新規事業「kakari」の立ち上げ。2020年9月には、日医工株式会社との共同事業となるかかりつけクリニック支援サービスの「kakari for Clinic」の立ち上げに参画。プライマリケアにおける「かかりつけ化」をITサービスを通して支援することを目指す。
T&GのCFOや同社の海外進出に伴い、香港、インドネシアなどにおける事業立ち上げを主導し各社の代表取締役/取締役を歴任。その後、アマゾンジャパン合同会社ハードライン事業本部総合家電事業統括を経て、2017年にLINE株式会社執行役員/事業戦略室室長に就任。2019年1月LINEヘルスケア株式会社代表取締役に就任。
1998年金沢大学医学部卒業。同大学をはじめ複数の病院にて外科医・病理医として10年以上の経験を経て慶應義塾大学院 経営管理研究科(慶應ビジネススクール)に入学。首席で修了しMBA(経営学修士)を取得。現在はハイズ株式会社代表として病院経営アドバイザーとして活躍する傍ら、慶應義塾大学 特任教授はじめ複数の医学部客員教授を務め、病院経営に関して教鞭を取る。加えて厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」等公職を歴任。また執筆活動も精力的にこなし、日経メディカルや日経ヘルスケア等での連載や多数の書籍を発刊、通算15万部以上のベストセラーとなっている。
東京大学大学院農学生命科学研究科応用生命工学専攻博士課程修了、博士(農学)。2002年、大学院在学中に理工系大学生・大学院生のみでリバネスを設立。日本初「最先端科学の出前実験教室」をビジネス化。大学や地域に眠る技術や経営資源を組合せて新たな知識を生み出す「知識製造業」を営む。アジア最大級のベンチャーエコシステムの仕掛け人として、世界各地のディープテックを発掘し、地球規模の社会課題の解決に取り組む。ユーグレナを始めとする多数のディープテックベンチャーの立ち上げにも携わるイノベーター。
1986年生まれ、大分県出身。 筑波大学第一学群自然学類卒業。出版社での雑誌編集、mixiを経て2015年に株式会社ZINEを設立。がん相談支援サービスCancerWithの開発と立ち上げを行っている。2018年にPLIMES株式会社を創業。コミュニケーション・広報担当役員。
株式会社ミナケア代表取締役社長。
東京大学医学部を卒業後、同付属病院、都立病院などで循環器内科、救急医療などに従事。その後ハーバードビジネススクールでMBAを修了し、科学技術振興機構フェロー、慶應義塾大学客員准教授、内閣官房企画調査官などを歴任。健康に投資する医療の実現に向けて産業創出や政策提言などを国内外で行う。教育活動として2011年より山本雄士ゼミを主宰、延べ4,000人を超える学生や社会人に医療とマネジメントを伝えている。
日本内科学会認定内科医、日本医師会認定産業医。2014年日本起業家賞受賞。
1999年9月に東京大学法学部を卒業後、厚生労働省に入省。高齢者医療、介護保険、社会保障のIT化などを担当。
その他、在ジュネーブ日本政府代表部や北海道庁で勤務。インフルエンザワクチンに関する国際交渉などWHOにおける国際保健業務や、北海道における地域医療構想の策定、在宅医療の推進、医療情報連携ネットワークの普及等を行うなど、保健医療、組織マネジメント等を中心としたキャリアパスを歩んでいる。
カーネギーメロン大学にて医療政策学修士、ハーバード大学にて公衆衛生学修士を取得。
【生年月日】 昭和39年12月15日 現在55歳
【選挙区】 衆議院三重県第1選挙区 (津市・松阪市)
【学 歴】 昭和58年 3月 三重県立松阪高校卒業
昭和63年 3月 国立千葉大学法経学部卒業
【経 歴】 平成 8年10月 衆議院議員 初当選
平成29年10月 衆議院議員 8期連続当選
【現 職】 厚生労働大臣 (2回目)
【主な経歴】 自由民主党政務調査会 会長代理
自由民主党新型コロナウイルス関連肺炎対策本部 本部長
裁判官訴追委員会 委員長
総務副大臣
文部科学大臣 政務官
厚生労働大臣 政務官
衆議院 厚生労働委員長
自由民主党 厚生労働部会長 他
製薬メーカーを経て、2019年よりMICINに参画。製薬メーカーでは、臨床開発部にて抗がん剤に関する国内外の治験を担当、その後、R&Dポートフォリオ部にて研究開発全般の企画管理に従事。開発品個別の具体な臨床開発での経験と医薬品研究開発の俯瞰的な知識を強みに、MICINでは臨床開発向けITソリューション事業をリード。MICINの祖業であるオンライン診療を応用した「MiROHA(ミロハ)」サービスによって、日本における臨床開発のデジタルトランスフォーメーションを支援、海外での取り組みが先行する中で、日本の医薬品開発のプレゼンス向上とともに、これまでにない医薬品の提供価値創出にチャレンジ中。
東京大学でバイオデザインというスタンフォード大学と連携した医療機器スタートアップアクセラレーターを運営。医療テクノロジーインキュベーターのプレモパートナー株式会社を創業。医療AIスタートアップのアイリスのディレクター。こずえ歯科・矯正歯科CEO。東京大学 特任助教。早稲田ビジネススクール講師。東京薬科大学 客員准教授。スタンフォード大学バイオデザイングローバルファカルティ。歯科医師・医学博士
医療経営コンサルティングに従事後、株式会社リクルート事業開発室を経て、2009年株式会社インテグリティ・ヘルスケア創業。同時に医療法人社団鉄祐会を共同創業し事務局長就任。2011年、東日本大震災後の最大被災地に赴き現地にて医療機関開設、医療を中心とした大規模復興事業を現地統括した。これらの経験を経て2015年より医療でのデジタル活用を事業化、現在に至る。医療法人社団鉄祐会共同創業者。東京医科歯科大学大学院修了。MBA。MMA。
医師。専門は遠隔医療、AIなどデジタルヘルス。眼科専門医として1500件以上の手術を執刀、手術器具や遠隔医療サービスを開発。その後、厚生労働省に入省し医政局室長補佐として医療制度改革に取り組む。2017年にAI医療機器開発のアイリス株式会社を共同創業。
現在、経済産業省Healthcare Innovation Hubアドバイザー、厚生労働省ベンチャー支援(MEDISO)アドバイザー、東京医科歯科大臨床准教授、千葉大客員准教授、東北大・横浜市大非常勤講師、日本遠隔医療学会運営委員・分科会長、上場企業2社の社外取締役なども兼任する。『医療4.0』(日経BP社)の著者。
2012年に経済産業省へ入省。
2025年関西・大阪万博の誘致におけるテーマづくりや誘致戦略等を担う中で、イノベーションの重要性を痛感。その後、日本貿易振興機構(JETRO)の第5期中期目標(2019~2022年)の策定を実施する中で、スタートアップの海外展開支援を新たな柱とし、重要業務に位置づけた。
さらに、経済産業省の研修制度により(LoanDealのレンタル移籍サービスを活用)、2019年9月からAIシードスタートアップの事業開発を半年以上経験した後、2020年7月にヘルスケア産業課着任。
趣味はキャニオニング、読書、旅行。
ヤマハ発動機にて14年にわたり、バイクの機械設計やデザイン部門での新規事業開発、また発明活動などを行う。祖母が転倒・骨折から亡くなったことをきっかけに、転んだときだけ柔らかくなる床「ころやわ」を開発し、2019年11月に、株式会社Magic Shieldsを創業。「ころやわ」を世界中に広めることで、高齢者とその家族のQOLを上げ、さらに医療費・介護費を減らしていく。ロボット工学修士。MBA。
医師、医学博士。株式会社丸井グループ執行役員、ウェルネス推進部 部長、同社専属産業医。産業医科大学医学部卒業。大手メーカーの専属産業医を10年間務める傍ら、総合病院の心療内科にて定期外来診療を担当。2006年より北里大学大学院産業精神保健学教室に在籍し、2010年、医学博士号を取得。翌年に丸井グループ専属産業医となり、2014年、健康推進部(現ウェルネス推進部)の新設に伴い部長に就任。同社のウェルネス経営の旗振り役となる。執行役員就任は2019年。著書は『産業保健活動事典』(2011)、『改訂 職場面接ストラテジー』(2018)など。日本産業衛生学会指導医、労働衛生コンサルタント。
1998年 筑波大学医学専門学群卒業
1998~2003年 社会福祉法人三井記念病院内科/消化器内科
2003年 東京大学医学部附属病院消化器内科
2006年 在宅療養支援診療所(MRCビルクリニック)開設(現:悠翔会)
2008年 医療法人社団悠翔会(法人化)、理事長就任
京都大学経済学部卒業後に岡山大学医学部に入学。卒業後、倉敷中央病院での初期研修を経て、慶應義塾大学眼科学教室に入局。現在、関連病院の北里研究所病院にて臨床に従事する。治療にとどまらないウェルネスをサブテーマとし、医療スタートアップ・新規事業に対し医師の観点からの経営助言を行う他、産業医としても大手商社や製薬企業等で目の健康に関する講演を行っている。
現在、Scrum Venturesにて日本におけるスタートアップ投資、ならびにFood Techをテーマにしたオープンイノベーションプログラムを担当。それ以前は、米系コンサルティングファーム A.T.Kearneyにて、消費財・製薬・エネルギー領域を中心に、中期経営計画策定、新事業戦略立案、マーケティング、業務改善等の支援に従事。東京大学文学部卒。
2015年に大阪歯科大学大学院歯学部を修了.日本抗加齢医学専門医.研修医時代にミャンマーで医療ボランティアを経験,大学院在学中にコロンビア大学と京大CiRAで再生医療の研究を経験した.唾液線の再生医療を専門とし,学会等で多数の受賞歴がある.2018年に「歯科医療を通じて予防医療をアップデートする」をミッションとしたNOVENINEを創業.オンライン歯科相談サービスや,IoT歯ブラシの開発を行い,国内で本質的な予防歯科の普及に挑戦している.2019年には予防を主体とした歯科医院を開院し,マネジメントすることで歯科業界の課題を現場単位で把握.2021年にプロダクト及びサービスが本格的にスタートする.
1995年4月自治省入省。総務省自治行政局地域情報政策室課長補佐、熊本市企画財政局長、国家公務員制度改革推進本部事務局参事官補佐、総務省自治行政局公務員部公務員課理事官、山梨県総務部長、自治医科大学総務部長を経て、2020年4月より現職。 マイナンバー制度の広報を担当。
両親が経営者で元々起業に関心があり、19歳よりスニーカー事業をし、コーディングやデザインを独学で学習した後、(株)FRootsを創業。
東京都主催ASAC11期支援企業。EOTokyo主催EOIP3期支援企業。ディップ(株)主催アクセラレーター2期支援企業。
セルフケアが継続できない時、著名コーチから専門的なストレスケアを学びQOLが向上。正しいケアを正しい人から学ぶ大切さを実感し、専門家の一次情報を耳で聴くWEBアプリWeMeetを開発。
専門家との相談が高単価かつ秘匿性、非同時性という課題に対しサブスクモデルによる定額制かつ音声による視聴の同時性を実現し持続可能な情報をすべての人に届ける。
戦略立案、ワークスタイル改革、新規事業立ち上げなど企業変革を専門とし、プロジェクト経験多数。
現在は、PwC Japanにおける新規事業開発部門を統括と同時にコンサルティングを提供している。
1989年生まれ和歌山県出身. 2014年に和歌山県立大学医学部卒業後、堺市立総合医療センター入職。初期研修時に奄美大島で離島医療を体験。その後聖路加国際病院, 慶應義塾大学病院を経て, 専門医偏在問題を抱える地域医療現場を仕組みから変えることを志し,2019年6月に起業。免疫難病専門のリウマチ膠原病専門医であり,同時に自身が免疫難病患者というペルソナでもある.全国に数百人から千数百人しかいないリウマチ膠原病や感染症内科領域などを中心に専門医に相談できる院外専門医コンサルプラットフォーム「E-コンサル®️」をリリースし, どこに住んでいてもより良い医療を誰もが受けられる世界を目指している.
作業療法士。居宅介護(通所介護·訪問介護)、救急医療機関にて、専門職として7年間リハビリテーション業務に従事。
2016年6月に株式会社リハブフォージャパンを設立、代表取締役に就任。
2018年2月に通所介護事業者向けリハビリテーションSaaS事業「Rehaplan」を立ち上げ、サービスを拡大し、要介護者42,000人にリハビリテーションを提供している。
法政大学大学院卒。
滋賀県出身、名古屋大学 情報文化学部卒業、AI開発に関するインターンや研究の経験を元に、在学中にAIコンサルおよび開発を行う株式会社キスモを創業。 代表取締役に就任。同社内外でのコンサルティングおよび開発経験を元に、AIエキスパート医療事務 MEBAIS(メバイス)を開発。
名古屋市立大学医学部を卒業し、東京大学整形外科に入局。東大病院や関連病院に勤務した後、2015年にカリフォルニア大学サンフランシスコ校(客員研究員)留学。日米の臨床医学論文を取り巻く環境の違いを体験し、創業の着想を得る。2020年8月、Quotomy開設。医師の「論文読んだ」を可視化し、多角的なコメントや解説により、医師と医学知見との新しい探索的な出会いを提供。
2001年福岡大学医学部を卒業。卒後は同大学病院で臨床修練を行い、大学院へ進み、循環器疾患の研究と診療を行い、2010年内科循環器クリニックを開業。開業後すぐに複数医師で「外来診療」、「在宅医療」、「遠隔診療」を行い、小児難病から癌や神経難病、心不全の終末期患者の緩和ケアまで対応する医療法人に改組。診療と並行して大学や学会などと共同研究を行っている。医師会などの団体活動を通して、保険診療や医療政策や制度、課題、地域医療の現実的な課題や問題に明るく、海外の医療制度などに関しても知識を有する。
学生時代より、治療装置の開発に従事。重電メーカーとの協業で商品化した実績もあり、自身の設計した装置が現在も販売されている。放射線医学総合研究所でグループリーダーを担う一方、粒子線がん治療装置のさらなる普及を目指しビードットメディカルを設立。「より良いものを作りたい」といった持ち前の向上心から、装置の完成度には人一倍こだわりが強い。専門は腫瘍形状に精度良く照射するスキャニング技術。従来困難とされてきた「呼吸同期スキャニング照射」の臨床運用に世界で初めて成功し、2012年文部科学大臣賞を受賞。失敗を恐れず上流から下流まで何でもやれ、の気骨あるオールラウンダー精神はメンバー全員に受け継がれている。
アーリン・マエダは25年以上の米国連邦政府勤務の経験を有する。
米国商務省入省後、国際通商局にて副長官へのアドバイザー、広報担当ディレクター、中国、日本、APEC・環太平洋地域担当のデスクオフィサーとして勤務。カリフォルニア州フレズノ事務所の開設にも携わる。米国連邦準備制度理事会へ異動後、ワシントンD.C.及びサンフランシスコ連邦準備銀行にて金融監督官を務めた。
米国商務省に復帰後、2016年より在日米国大使館にてライフサイエンス・対米投資ユニットを率いる。
南カルフォルニア出身。ハーバード大学にて文学士取得。ジョンズ・ホプキンス大学にて国際関係修士取得。松下政経塾にて研究活動も行った。
医療従事者の家系で生まれ育ち、武田薬品工業株式会社に入社。MRとして活動した後、2016年3月に株式会社カケハシを創業。
経済産業省主催のジャパン・ヘルスケアビジネスコンテストやB Dash Ventures主催のB Dash Campなどで優勝。内閣府主催の未来投資会議 産官協議会「次世代ヘルスケア」に有識者として招聘。
2018年5月ソフトバンク株式会社に入社し、ビジネス ストラテジストとして海外企業との提携案件交渉や新規事業提案に携わる。2018年10月ヘルスケア領域の推進のためにグループ会社としてヘルスケアテクノロジーズ株式会社を設立、代表取締役社長 兼 CEOに就任。ソフトバンク入社以前は、GMOグローバルサイン株式会社にて、東南アジア諸国におけるJV案件を担当、インド・ロシア・UAE法人を設立、事業統括するなど、海外事業展開や新規事業マネジメントへの豊富な経験を有する。
2002年に神戸大学経営学部を卒業し、大手眼鏡小売チェーン企業にて災害対策等のCSR事業や理美容・健康関連の新規事業開発に従事。
2012年5月エレコム株式会社(現職)へ転職。パソコン用眼鏡や補聴器開発を担当。2015年エレコムヘルスケア社設立(第二種医療機器製造販売業許可取得)を皮切りに、低周波治療器やマッサージ器等の家庭用医療機器開発に携わる。2020年2月にはBluetoothでスマホ連携可能な血圧計2機種を上市。文部科学省が2013年(平成25年)度に開始した「革新的イノベーション創出プログラム(COI STREAM)」東北大学拠点に参画し、カフレス血圧推定アルゴリズム研究を推進中。
2001年慶應義塾大学法学部卒業。外資系コンサルティングファーム、大手グローバルIT企業にて、業界を代表する企業のDX支援に従事。3年間の米国NY赴任を経て 2017年にSalesforce入社後は、各業界のDXを推進するインダストリーズトランスフォーメーション事業本部にて金融・ヘルスケア業界のリーダーを担当。コロナ禍で全世界にて採用が広がるSalesforceのヘルスケア業界向けソリューションの日本における事業推進責任者。
1998年、アライドテレシスに入社。北海道支社長を経て、2013年、医療営業部を立ち上げ、部長へ就任。2015年には現職である医療営業本部本部長へ就任し、全国の医療情報の拡大に従事。現在は全国の医療分野における案件をとりまとめながら、豊富な知識と経験を活かし、お客様への課題・要件に寄り添う提案活動を行う。 https://www.allied-telesis.co.jp/
1986年 日本アイ・ビー・エム株式会社入社。官公庁システム事業部、ソフトウエア事業部等で部長を歴任後、IBM Corporation (NY) に出向し、 帰国後2009年に執行役員公共事業部長に就任。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共事業部長を歴任。2019年、当社初の女性執行役員として中外製薬に入社。「社外のパートナーやデジタル人財との協創により、ヘルスケア産業のトップイノベーターを目指します」
株式会社メディカルネット 取締役/株式会社ガイドデント 代表取締役
投資会社、コールセンターコンサルティング会社を経て、2006年より歯科医療機器販売会社へ転職し、保証事業の設立に参画。2009年より同社代表取締役に就任。その後、2011年に株式会社ガイドデント設立・代表取締役へ就任し、2016年日本メディカルネットコミュニケーションズ株式会社(現:株式会社メディカルネット)の取締役へ就任。歯科業界で15年ビジネスに従事
株式会社Taste Local 代表取締役。2007年に株式会社リクルートに新卒入社、旅行カンパニーに配属。2011年9月に株式会社Loco Partnersを創業し、代表取締役に就任。2013年3月、宿泊予約アプリ「Relux」をローンチ以降、毎年約250%の成長を実現。2015年4月よりグローバル展開を開始し、2017年2月にはKDDIグループに参画。流通額200億円のサービスに成長させる。2020年3月同社を退任し、2020年4月TASTE LOCALを創業し、代表取締役に就任。その他に現在はエンジェル投資や複数社の経営顧問などをしている。YouTube『シノ社長の経営塾』の配信。
東京医科歯科大学 統合研究機構 教授
横浜市立大学 特別教授 / コミュニケーション・デザイン・センター センター長
シンシナティ小児病院 オルガノイドセンター 副センター長
シンシナティ小児病院 消化器部門・発生生物学部門 准教授
NTT東日本関東病院、東京大学医学部附属病院での研修を経て、社会的課題に取り組む国内コンサルティング会社に入社。その後デューク大学ビジネススクールにてMBA取得後、ボストンコンサルティンググループ入社。製薬企業の開発の効率化からマーケティングの支援、医療機関の経営改善など多岐にわたるプロジェクトに従事。患者によりよい医療をという想いの下、2015年株式会社クリンタル創業。2018年JMDCによる子会社化に伴い、COOに就任。
2011年に京都大学公共政策大学院を卒業後、医療法人に就職。医療法人の資産運用をトレーダーとして担う。その後、株式会社フィスコで金融・経済の分析を行うアナリストに転身。2017年にはスタートアップ企業の資金調達を日本で初めて株式投資型クラウドファンディングでサポートする株式会社日本クラウドキャピタルにも従事し、ECFアナリスト兼マーケティングを担当しているパラレルキャリア。「PRESIDENT」「SPA!」「マイナビニュース」「まぐまぐ」など各種メディアに連載を持つ。「日経CNBC」の出演実績。ラジオ日経で「馬渕磨理子の5分で教えてベンチャー社長」のコーナーを持つ。2008年ミス同志社を受賞。
経営学修士(MBA)。高校からニュージーランドへ単身留学し、大学はイギリスのImperial College Londonへ進学、2006年卒業。帰国後、帝人ファーマ(株)にて、在宅医療機器の営業業務に従事、国内各地にて数多くの病院やクリニックとリレーションを持つ。退職後、慶應義塾大学大学院経営管理研究科(慶応ビジネススクール)へ進学、2020年修了。同年6月、株式会社クォンタムオペレーションへ入社。現職では、主にマーケティング戦略、新規事業企画、渉外業務を担当
1982年静岡県生まれ。2006年東京工科大学 メディア学部卒業後ソニー(株)に入社。B2Bの営業やプレイステーションネットワークのサービス立ち上げに従事。ソニーの新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」から独立しA10 Lab Inc.を創業。
グリー・リクルートを経て、2016年8月に株式会社3Sunnyを創業し代表取締役に就任。個人的な患者体験がきっかけとなり、医療介護の課題を解決できるよう、病院の退院・転院調整のソリューションを起点に各医療介護施設をつなぐCarebookを展開。
1994年に立教大学を卒業。(財)東京都臨床医学総合研究所(現・都医学総合研)の博士研究員と立教大学非常勤講師を経て、2001年にMBLに入社。東京大学宮島篤研究室への出向中、免疫学と分子細胞生物学を学ぶ。入社以来15年に渡り、バイオマーカーの製品開発と学術を担当。近年はデジタルマーケティングに取り組み、COVID-19関連事業やMHCテトラマ―などの戦略製品のブランディングと販促を担当。
1990年4月に日本合成ゴム株式会社(現 JSR株式会社)入社。2016年からJSR株式会社ライフサイエンス事業部 診断・研究試薬部長。同年、株式会社医学生物学研究所(MBL)に営業本部副本部長として出向。2018年10月から執行役員事業本部長。2019年4月からは中国子会社の北京博尓邁生物技術有限公司董事長(現任)。2019年6月よりMBLの取締役副社長兼事業本部長として現在に至る。
認定NPO法人あおぞら 理事長 総合診療医。2005年、カンボジアに小学校を建設。その体験を綴った「僕たちは世界を変えることができない。」は東映より映画化。2014年にカンボジアで新生児を亡くしたお母さんと出会い、2018年にカンボジアへき地に8000人の命を守る保健センターを建設。2019年、タンザニアに5万人の命を守る病院を開院。新型コロナを受け、日本の医療機関に20万枚のマスクを配布。カンボジアに遠隔手洗い場支援、ラオスに遠隔医療教育支援を開始。2020年12月、パレスチナ難民キャンプの病院に20万枚のマスクを寄付予定。著書は台湾や韓国でも出版され累計10万部。関西学院大学非常勤講師
2015年入社。ホテル・リゾート本部ホテル事業部事業グループに配属され、「日本橋再生計画」のもと三井ガーデンホテルズとしては日本橋エリアでははじめての出店となる「三井ガーデンホテル 日本橋プレミア」の開発業務などを担当。2019年にライフサイエンス・イノベーション推進部に異動し、日本橋そして日本各地での「産業創造」の取組の一つである、ライフサイエンス領域でのオープンイノベーション促進のため、LINK-Jにてイベント運営統括、広報業務を行っている。
TECH for LIFE 主催。早稲田大学理工学部卒業。幼少期をアメリカで過ごしたバイリンガル。日本アイ・ビー・エム、iTiDコンサルティングを経てINDEE Japanを共同設立。熱傷等の皮膚再生キットを開発するINDEE Medicalの創業に関わるなど、ライフサイエンス・ヘルスケアの新規事業の支援など数多く手掛ける。ZENTECH DOJO Nihonbashiを立ち上げ、UBIE や O: などのヘルスケアスタートアップを創業時から支援。
医療法人DEN みいクリニック 理事長 株式会社Medical Compass 代表取締役社長 大阪大学産学共創本部特任教授
1999年 早稲田大学理工学部機械工学科卒業
2003年 大阪大学医学部医学科卒業
2003年 大阪大学第一外科入局
2009年 大阪大学大学院医学系研究科心臓血管外科学特任助教を経て、厚生労働省に入省
2011年 厚生労働省医薬食品局審査管理課課長補佐
2013年 内閣官房健康・医療戦略室補佐官、国立がん研究センター政策室長、神奈川県庁顧問
2017年 厚生労働省参与
外資系広告代理店にてWEBプロデューサーとしてブランディングやマーケティングを担当してきた経験を活かし、ヘルステックの新規事業立ち上げを各種手掛けている。様々な大学との医学研究、医学学会での発表、病院のリニューアル立ち上げから病院経営、ヘルスケアコーチングアプリの開発、さらには一般利用者にむけたウエアラブル活動量計やアプリの活用セミナー、メディアへの寄稿など多岐にわたる。現在は、株式会社ラフールにてメンタルヘルスをベースとした組織サーベイを活用した従業員向けヘルスケアの事業に従事。サーベイデータを元にした大学とのAI解析や従業員向け対策プログラムの監修などを手掛けている。
救急専門医としての経験を積んだ後に、MBAを取得しMRT株式会社への事業参画を果たす。事業参画後、医師と医療機関をつなぐMRTの事業プラットフォーム運営を幅広く手がけ、医師70,000名、医療機関12,000施設とのネットワークを構築するなど飛躍的な成長を成し遂げるとともに、新しいオンライン診療プラットフォームサービスの牽引役を果たす。現在も医療現場での課題を解決すべく、週末のみ臨床医として現場に立ち、医療事業との橋渡し役を担っている。
聖マリアンナ医科大学 卒業
日本在宅医療連合学会 在宅専門医・指導医
日本プライマリケア連合学会 指導医
日本リウマチ学会 リウマチ専門医・指導医
日本アレルギー学会 アレルギー専門医
総合内科専門医
難病指定医師 肢体不自由児指定医師
緩和ケア研修終了医